2017-03-22 第193回国会 参議院 厚生労働委員会 第4号
こうした患者さんには、次のステップとして外科的治療ということで対象になる方がいらっしゃるわけですけれども、これまではなかなかそういう連携がうまくいっていなかったので外科的治療まで結び付いていなかったと。それが、このてんかん拠点病院のおかげで外科的な治療に回ってくる機会が増えたということです。
こうした患者さんには、次のステップとして外科的治療ということで対象になる方がいらっしゃるわけですけれども、これまではなかなかそういう連携がうまくいっていなかったので外科的治療まで結び付いていなかったと。それが、このてんかん拠点病院のおかげで外科的な治療に回ってくる機会が増えたということです。
簡単に申し上げますが、外科的治療、頸動脈の内膜剥離術、今先生御指摘のように、手術を行うこと、全身麻酔をするようなことがいろいろ合併症もあって困難というふうな方を対象に、かつ、一定の基準、狭窄の状態とかの基準を満たすような重い患者さんへの適用ということを条件に、今保険適用が、薬事法とともにそのときから始められておるということでございます。
一方、更生医療及び育成医療につきましては、一定の身体上の障害につきまして、これを除去するために必要な外科的治療を公費負担の対象としているため、その一環として、従来から入院医療についても公費負担の対象となっているものでございます。
それから、治療でございますけれども、これは実際、例えば多剤耐性結核の方というと、以前若いころに結核の治療をして、一たん治ってから、また高齢になって免疫力が落ちてきたときに出てきた例とかということもございますし、だから、本人がかなり、病状としてそれほどよくないということもございますし、それから、もちろん薬の使い方も難しくなるので副作用の問題等にも心配しなければいけませんし、また、場合によっては外科的治療
そういったことを指摘しているところでございますし、また、がん治療がいわゆる外科的治療、メスを入れてがんを切除するというのはどっちかというと日本が主流になっているわけでありますけれども、世界の標準的な在り方というのはそうではないと、やはり放射線治療というのがやはり主体になりつつあると。
胆道閉鎖症など先天性の内臓疾患児や口唇口蓋裂などの外科的治療にも適用されていますが、これが障害者自立支援法案では、法案の中にそれを担保する規定がどこにもありません。このことは第四に指摘しておきたいことです。
となると、この病気は早期診断をして外科的治療をしないとやはり肺がんよりも予後が悪い病気であるというふうにお考えいただいていいかと思います。 ということで、やはりこのアスベスト暴露によって起こる中皮腫の場合は、早期診断で早期治療するということになりますと、この専門家が実際に少ないということも事実であります。症例もそれほど多いわけじゃありません。
で、四月から三か月少したって、現場では自己負担が導入されたことによって受診抑制は起きていないのか、あるいは、今まで外科的治療で育成医療として使われていた方々が小児慢性特定疾患の事業の方でやられているという実態はないんでしょうかと、三か月だけでもいいですから、調査した結果がありましたら教えてほしいということを厚生労働省に頼んだんですね。調べておりませんということでした。
今までは慢性心疾患に関しては、内科的治療は小児慢性、小慢と略させていただきますけれども、外科的治療に関しては育成医療と、そういうふうになっていたわけですね。ところが、今回、育成医療に関しては、原則一割負担の導入と負担上限額の設定と、それから一定所得以上、これは所得税で三十万以上になるわけです。これはもう全く普通の、重度かつ継続以外は普通の医療保険と同じ扱いになるわけですね。
これは、肝がんの死亡患者数、今、年間三万四千人で、肝臓がんというのは、これはなかなか外科的治療の対応にならないのが二割か三割いるという中で、非外科的な治療というのは非常に重要になってきている。ラジオ波の治療というのが四年ほど前から始まって、これは一・五ミリほどの電極をがんに差し込むと三センチほどの範囲で完全に壊死させるということで、非常に効果が高いと言われている。
それで、日赤病院で三カ月ほどしてから外科的治療法はもうないからということで、あとは家に連れて帰るか、またはリハビリ的な病院を探すようにというふうに担当の医師から言われました。
また、難治性てんかんに対して、近年、脳神経外科的な手術としましては、軟膜下皮質多切術あるいは海馬硬化症などの病巣を取り除く側頭葉切除術等の新しい観点からの外科的治療も開拓されてきております。しかし、こういう先端的な治療というものは診療報酬上適切な評価を受けていないんではないか、そのような現場の声もあります。
特に、心臓病の治療あるいは肝臓病の治療その他いろいろな治療の中で、やはり臓器移植というのは、それぞれの病気が本当に悪くなって悪くなって内科的治療も普通の外科的治療ももう全然できなくなっちゃった最後の選択肢を一つふやす、そういう位置づけなのではないか、私は諸外国の実情を見ながらそういうふうに思って見ているんです。 そういうふうに、医療全体の中で臓器移植がどれぐらいの比重を占めるべきであるか。
抜本的な改革という外科的治療を講じなければならない現在、自社さきがけの政権で抜本的な経済対策を行い得るのでしょうか。 土地税制、また不良債権処理をめぐっても意見は相反する中で、現政権の無策ぶりは大多数の国民の認めるところであります。
しかし、それだからといって、制度による一つの抑制作用ということは、やはり外科的治療としては必要なことではないかというふうに考えております。
しかし、既にインプラント義歯や顎関節症の外科的治療、顎顔面補綴等が高度先進医療の承認を受けている状況を考えますれば、高度先進医療における歯科の役割は明らかであり、さらに特定機能病院の総合性あるいは研修機能等を考え合わせると、歯科関係の診療科目がある方が望ましいと考えますが、どうでしょうか。
「（ｄ）必要な場合の入院（ｅ）所定の歯科診療（ｆ）所定の医学的リハビリテーション（補装具及び整形外科的治療装具の支給、保守及び更新を含む。）」こういったことが出ております。
脳神経外科の方は、常に収容されている患者の方を監視すると申しますか、診断して何らかの処置が必要であるかどうか、ないしはごく軽い程度の脳の外科的治療ぐらいは担当する。
○田代富士男君 時間が参ったようでございますが、実は「交通新聞」の「日曜評論」というところにこういう記事が載っておりますが、これは高橋航空局長が今回のハイジャック問題に対して随想としてお書きになったものでございますが、この中で、興味のある随想でございまして、外科的治療であるか内科的治療であるかという、こういう意味でございます。
○政府委員（滝沢正君） 結核の治療につきましては、長い経過がございますけれども、たとえばこの低肺機能の原因になっておりますいろいろの外科的治療というものは、歴史的に見ますと、かなり古くから、戦前から外国では行なわれ、またわが国においても戦前から行なわれておったのでございますが、その後化学療法等が出てまいりましたけれども、必ずしも化学療法で十分な治療ができない場合、ケースによって積極的な外科療法を加える
ただし、外科的治療その他にもキノホルムが一部使われておりまして、キノホルムの薬品そのものは少量でございますけれども、製造はされておる。しかし、内服薬としての使用は禁じられ、回収されておる。私は、こういうふうに理解いたしております。